東京オリンピックの開幕から、23日で1年になるのに合わせて、NHKが大会に参加した競技団体にアンケートしたところ大会後の競技人口が「変わらない」という回答が50％を超え、「減少した」と合わせて70％以上が成果を感じていないことが分かりました。
背景には新型コロナの影響や大会が無観客になったことがあると見られ、スポーツ界は自国開催のオリンピックのあと、大きな課題に直面しています。

東京オリンピックの開幕から1年になるのに合わせて、NHKは大会で実施された33競技の35団体を対象にアンケート調査を行い、34の団体から回答を得ました。
この中で、施設整備の状況について尋ねたところ、「改善した」が44％に上り、「変わらない」が56％、「悪化した」という回答はありませんでした。

東京オリンピックをきっかけに人気が出たスケートボードのパークが全国で作られるなど、大会によってさまざまな競技でハード面の整備が進んだ実態が裏付けられる結果となりました。
一方で、競技人口やすそ野の広がりについて尋ねたところ、「増加した」が21％だったのに対し、「変わらない」が56％、「減少した」が18％で、合わせて70％以上が、成果を感じていないという回答でした。

その理由としては「無観客となったことで会場でのアピールの場が失われた」や「認知度は高まったが、競技人口の増加には結び付いていない」といった声が寄せられました。
また、新型コロナの影響で国内大会の開催ができなかったことを競技人口が伸びない理由として挙げた団体も複数ありました。

整備が進んだ競技施設をどう活用し、競技人口の拡大につなげることができるのか、スポーツ界は自国開催のオリンピックのあと、大きな課題に直面しています。

東京オリンピック・パラリンピックの開催経費1兆4238億円のうち競技施設の整備など会場関係の支出が半分以上の8649億円を占めています。

大会後も活用できる恒久施設の整備費は3491億円で、国立競技場の整備が1670億円、東京アクアティクスセンターと海の森水上競技場、有明アリーナ、カヌー・スラロームセンター、大井ホッケー競技場、夢の島公園アーチェリー場の整備が1822億円となっています。

記事の全文はNHKでご覧ください
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20220722/k10013731511000.html