J1新潟の中野幸夫社長は、一貫してシーズン制の「秋春制」への移行に反対している。毎日新聞の10月12日の取材に「移行するメリットを感じられない。今まで約30年、ここまで発展してきたことに自信を持って、ここをベースにさらなるステップアップを考えるべきだ」と語る。

　8月ごろに開幕し、冬場は降雪を考慮して中断期間を設ける案に「この日程ではシーズン移行には賛成しかねるというのが降雪地域の立場、意見。（雪が）降らないところでは我々の生活を理解できない」と述べた。「暑さ対策」も課題だとし「8月からシーズンが始まるなら6、7月から練習しなければならない。選手保護というが、言っていることが矛盾している」と指摘する。

　また、スタジアムがクラブ専用ではない場合、他の利用者との日程調整が難しくなるとし、「地域密着を掲げるクラブにとって、他の団体に迷惑をかける立場になることは、屈辱以外の何ものでもない」と語った。

https://mainichi.jp/articles/20231019/k00/00m/050/004000c

Jリーグが18日に都内で開かれる実行委員会で、秋春制へのシーズン移行に賛成意見を出すことが濃厚となった。今季からアジアサッカー連盟（AFC）がACLのシーズンを秋春制に変更。
現在のJリーグは2月開幕で12月閉幕の春秋制だが、4月の実行委員会からシーズン制移行の協議に入っていた。

最も有力な秋春制の移行案は26年のW杯北中米大会後の26－27年シーズンから変更するもの。8月初旬に開幕し、5月末に閉幕する。27－28年から29－30年までの3季は7月中旬に開幕し、6月初旬に閉幕。
再びW杯イヤーとなる30－31年は26－27年と同じ開閉幕の時期となる。Jクラブ関係者によると、移行時期が26年より先になる可能性もわずかに残っているという。

Jリーグは全60クラブ、選手会、監督会、フットボール委員会など、各立場の意見を聞いてきた。現在はJクラブとの分科会などで、営業面、降雪地域、スタジアム確保、4月入学の学校制度など、秋春制の移行によって生じるさまざまな問題点を洗い出している。

降雪地域をホームタウンにする一部クラブからは反対の意見があるが、Jクラブ関係者は「60クラブのうち、50クラブ以上がシーズン制移行に反対していない。
反対は5クラブくらい。Jリーグは少数意見に配慮しながら賛成の立場を表明するのでは」と話した。最終的には分科会などを経て、12月19日の理事会で決定する。

https://www.nikkansports.com/m/soccer/news/202310170000923_m.html?mode=all

　Ｊリーグが２７日に理事会を開催し、野々村芳和チェアマンがシーズン移行の検討について現状を説明した。

　秋春制への移行については現在、フットボール分科会、降雪地域分科会、事業マーケティング分科会、経営管理分科会と４つの分科会を立ち上げて議論を行っている。具体的な試合日程のシミュレーションにも着手し、今後は各種影響について統合的な整理を行った上で、賛否を踏まえた議論を８、９月頃に開始する見込みだ。
　
　理事会後に会見した野々村チェアマンは、移行に関する理解を幅広い層に深めていくことに意欲を示した。「雪の中でやる試合が出てくるんじゃないかとか、今までと同じところで試合をすることも考えている中で、冬にサッカーをしなきゃいけないんじゃないかと思っている人が、メディアの人とかサッカーの近くにいる人も、そう思っているんだと（各地域に）行って話してみて実感した」。Ｊリーグが検討している内容について、ファンやメディアなどに周知されていない現状を指摘した。

　今後はよりコミュニケーションをとる方針を強調。「雪国とか降雪地帯のクラブにかぎらず、多くの疑問があったりするところ、しっかりと情報を届けられていないところには行って話をしたほうがいいと思っている。引き続きいろんなところに行って、実際はこうですよと。現地でサポーターと話をすることも、まったく問題ない。そうした機会は、この件に関しても同じようにやったほうがいいと思っている」

　Ｊリーグは丁寧に議論を尽くしていく構えだ。

https://www.tokyo-sports.co.jp/articles/-/267818

スポニチ[ 2023年4月13日 04:35 ]
https://www.sponichi.co.jp/soccer/news/2023/04/13/kiji/20230413s00002014095000c.html

現行の春秋制からのシーズン移行が再議論されているJリーグが、遅くとも2026年秋には秋春制をスタートさせる可能性が高くなった。12日までに複数のJリーグ関係者が明かした。

これまでJクラブ側は降雪地での冬季の試合開催が困難であることなどを理由に消極的な姿勢を打ち出してきた。だが日本サッカー協会の田嶋幸三会長が2月17日に「いろいろな障害があるのは事実だが、しっかりと話をしていかなくては。シーズン制を変えたい」と検討していることを明かしていたように、建設的な議論に発展しなかった過去とは違い、今回はほぼ全てのクラブが秋春制移行に同意、または容認する姿勢を見せているという。

背景には世界的なサッカーカレンダーの変更がある。今年からアジア・チャンピオンズリーグ（ACL）が秋春制に移行。25年から32チームに拡大されるクラブW杯は6月から7月にかけて開催される。現行の春秋制では編成面でのゆがみを生む可能性があり、より世界のスタンダードに合わせる必要性に迫られていた。また、猛暑の時期を避けることで競技レベルの向上につながり、国内レベルが引き上げられれば代表強化にもつながるだろう。加えて、選手の欧州移籍もしやすくなる。

現在は降雪地クラブのハンデを最小限にとどめる冬季中断期間の長さやシーズン移行する前年度のリーグ形式、選手やスポンサーの契約形態などに関する詳細を詰めるため、各クラブにヒアリング中。W杯北中米大会後をメドに調整を進めているが、条件や環境がまとまれば26年秋よりも早い段階で施行される可能性がある。

≪欧州リーグ8、9月開幕、5月中に閉幕≫▽シーズン秋春制　欧州のほとんどのリーグが採用している区切り方で、多くが8、9月に開幕し、5月中旬に閉幕する。冬季の中断期間はリーグにより異なる。欧州CLなどのカップ戦も同じサイクルで開催され、4年に1度のW杯はこれらが終了した6月上旬ごろに開幕する。日本では21年9月に開幕した女子の「WEリーグ」が採用している。